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NITE 高分子破壊データベース 破壊靱性試験・引張試験

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NITE高分子破壊データベースは、独立行政法人製品評価技術基盤機構(以下NITEという。)で計測されたデータを公表するものです。データベースの著作権は、NITEが所有しています。

データベースのデータを転載、引用する場合は、独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)の計測データであることを明記してください。データベースを元に作成した2次データを公表する場合は、本データベースを使用者が独自に加工したことを明記してください。

なお、NITEにおいては、当該業務はすでに終了しているため、本データベースの内容に関してNITEに問い合わせいただいても、お答え出来かねます。

【免責事項】

NITE及び国立研究開発法人物質・材料研究機構は、このデータベースに瑕疵があったとしても、また、使用者がデータベースを使用した結果として何らかの損害を被ったとしても、一切の責任を負いません。

【はじめに】

我々の身の回りには、食器、文房具から家電製品まで、様々な性質、大きさ、形状のプラスチック製品が存在し、さらに、近年エンジニアリングプラスチックの出現により自動車機能部品やOA機器等の目に見えないところでもプラスチック部品が多用されており、まさに今日の文化的生活はこれらのプラスチック製品によって支えられているといっても過言ではありません。しかしながら、一方でプラスチック製品の破壊、破損によって重大事故につながる可能性も否定できません。

独立行政法人 製品評価技術基盤機構(以下、NITEという)では、これらの事故情報のうち適切な行政措置等を講ずるため必要に応じて事故調査を実施しており、事故解析を行う際には新たな解析手法及びそれに不可欠な技術的データ、即ち原因究明のための道具(ツール)が、常に必要となると考えております。

NITEでは、事故原因究明技術の体系的構築など共通的安全基盤の整備を目的として、高分子材料(主としてプラスチック材料)の破壊について、外部の有識者、専門家により構成される高分子材料製品破壊事故解析技術調査研究委員会(別記参照)を、平成8年に設置し、審議を重ね事業の客観的評価及び方向性の検討を行いました。

この委員会において、事業の目的として「高分子材料の事故事例は多数報告されているものの、未だ体系的に整理されているとはいえず、かつ事故原因を解析していく際に必要な参照データも未整備である状況のなか、今後破壊した状況と破面情報、材料強度情報等を蓄積し、使い易い形に整理体系化し、データベース化し広く外部に公表していくことは事故の再発防止、未然防止の観点から有意義であり、かつ原因究明に携わる担当者にとって大変有用である。」との方向性が確認されました。

原因究明はまさに専門的な知識の下、総合的技術力と経験が効を奏するものであり、ツールなり情報があれば一朝一夕に原因究明が可能となるものでは決してありませんが、製品事故に関して消費者窓口業務や技術相談を担当する人たちにとって、おおよその破壊原因の目安をつけるときの一助となれば幸いです。

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Last modified
  • 02/12/2020
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